問題を解けない理由を分析~本試験で正解を出すために

問題集の問題や過去問を解いていると、必ず、解けない問題があると思います。

最終的には、本試験で正解を導き出すことがゴールで、問題を解けないからといって、「FP技能検定試験は難しい!合格なんてできない!!」と思う必要はありません。

ただし、解けない問題を放置するのではなく、「なぜ、解けなかったのか?」を分析する必要があります。

分析する理由は、本試験で正解を導き出すためです。

FP試験教材

問題を解けない理由

問題を解けない主な理由は、以下のとおりです。

  1. 勉強していない部分から出題された。
  2. 勉強していたが、覚えていなかった。
  3. 勉強していたが、勘違いして理解していた。

理由1~未学習論点

本試験でも同じですが、勉強していない部分(未学習論点)が出題された場合、当然ですが、その問題を解くことができません。

結局、皆さんが解いたことがある問題、つまり、見たことがある問題が本試験で出題されれば正解することができますし、逆に、解いたことがない問題、つまり、見たことがない問題が本試験で出題されれば正解することができません。

ですので、本試験までに、合格点を確保できるだけの自分の引き出しを増やす必要があります。

しかし、独学で勉強していると、「どこまで勉強すれば良いのか!」を把握することが難しいです。

実際に、「学習範囲を絞り過ぎてしまい、その結果、自分の引き出しの数が少なくなってしまい、あと数点のところで不合格になってしまった人」もいます。

これとは逆に、学習範囲を広げ過ぎてしまうことも、短期合格・一発合格を目指す人にとっては、NG行為です。

そこで、「絞り過ぎず、広げ過ぎず、ここまで勉強してください!」という教材を当サイトで販売しています。

当サイトの教材は、「確実に合格して頂く」という観点から、市販の教材よりもボリュームがありますが、決して広げ過ぎていません。

理由2~覚えていなかった

「覚えていなかった」を理由に問題を解けないのは、すごく、勿体ないことですし、これが本試験ですと、後悔しか残りません。

例えば、本試験で以下の〇×問題が出題されたとします。

国民年金の付加年金の額は、400円に付加保険料に係る保険料納付済期間の月数を乗じて得た額である。

解答は、×(誤った記述)となります。

付加年金額は、「200円×付加保険料納付月数」で求めることができますよね。

「200円×付加保険料納付月数」という算式さえ覚えていれば、正解を導き出すことができます。

上記のように覚えてさえいれば正解することができる問題を本試験で落としてしまうと、不合格になる確率が高くなります。

ですので、普段から、「覚えていなかった」を理由に問題を解けなかったときには、再度、完璧に覚えてください

そして、同じ間違いを2度と繰り返さないためにも、ノートなどに、「覚えていなかった」部分を書いておきましょう

理由3~理解できていなかった

正確に理解できているのなら、問題でも正解を導き出すことができます。

これに対し、問題で正解を導き出すことができないのなら、間違って理解してしまっている可能性があります。

本試験までに、「間違って理解してしまっている」ことに気づくことができれば、ある意味、ラッキーです。なぜなら、最終的には、本試験で正解を導き出すことがゴールで、それまでに、正確に理解していけば良いからです。

これに対し、本試験が終わり、答え合わせをしている時に初めて「間違って理解してしまっていた」ことに気づく人もいます。本試験が終わってから気づいたところで後悔しか残りません。

そうならないためにも、「間違って理解してしまっている」ことに早く気づくことが重要となってきます。

「間違って理解してしまっている」ことに早く気づくためには、1問でも多くの問題を解く必要があります

そこで、当サイトから販売している問題集には、多くの問題を掲載しています。「多くの問題を知る必要がある」観点から、市販の問題集よりもボリュームがあります。

問題演習~本試験で正解を導き出すために

上記で見てきたとおり、「引き出しを増やす」「覚えていない・理解できていないことに気づく」ため、つまり、本試験で正解を導き出すために、問題演習量を増やすことが重要となってきます。

「色々な教材に手をつける」ことを否定する人もいますが、問題演習量を増やす観点からは、複数の問題集を解くことに、コスト面を除けばデメリットはありません。もちろん、1つ1つの問題集を中途半端にしてはいけませんが…。

FP2級・3級教材

当サイトでは、FP3級・2級技能検定試験の過去問題を掲載しておりますが、過去問題に関しましては、一般社団法人金融財政事情研究会及び日本FP協会より利用許諾を得た上で掲載しております。

・金融財政事情研究会の許諾番号:1809K000001

・日本FP協会の許諾番号:1809F000021

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